勘定科目や摘要はどこまで丁寧にするか?

初めて会計帳簿を作成する際に疑問に思うことの一つが、

勘定科目や摘要はどこまで丁寧にするか

です。

私は勘定科目や摘要については、ゆるめの基準で考えています。

なぜなら大切なことは、

取引データや取引書類に基づき、事業の売上や必要経費を計上することにあり、勘定科目や摘要は手段である

と考えているためです。

今回は勘定科目や摘要はどこまで丁寧にするか、について書いていきます。

勘定科目はなんでもよいがルールは必要

経費を計上する際に、勘定科目を選ぶこととなりますが、使用する勘定科目は人により様々です。

・ガソリン代を旅費交通費にしたり車両費にしたり

・事務用品を消耗品費又は事務用用品にしたり

どんな勘定科目を使用しても問題ありません。

しかし、なんでもかんでも雑費にしてしまうのはおすすめしません。

月別や前年度比較で経費の増減をチェックする際に、イレギュラーな支出が埋もれてしまうためです。

例えば、

前月:雑費50万円(光熱費5万円、通信費5万円、租税公課10万円、消耗品費30万円)

当月:雑費55万円(光熱費10万円、通信費5万円、消耗品費10万円、修繕費30万円)

である場合、雑費のみで比較すると5万円の増加ですが、細かく見るとイレギュラーな支出増減を確認することができます。

どの勘定科目を使用するかにはこだわりがありませんが、イレギュラーな経費増減を確認するために、一定のルールに基づき計上することが重要です。

摘要は最低限でよい

摘要をどこまで丁寧に記載するか、も悩むところです。

私は、自分自身がその取引内容がわかればよい、と考えています。

・スターバックスではなくスタバ

・セブンイレブンではなくコンビニ

でも問題ありません。

摘要の記載不備があっても、取引自体が否認されるわけではありません。

税務調査の際は、帳簿に記載された取引の原始資料(データや書類)を提示しましょう。

私は今までの税務調査立ち合いの際に、摘要記載の不備について指摘されたことはありません。
(幸いにも)

おわりに

今回は勘定科目や摘要はどこまで丁寧にするか、について書いてきました。

勘定科目については、最初に一定のルールを決めましょう。

後はルールに従い粛々と処理していくのみです。

摘要記載は何の取引であるかがわかればOKです。

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都築太郎税理士事務所/Tsuzuki Taro Tax Accountant Office

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